3月11日に日本で発生した東北地方太平洋沖地震に対して、日本の各企業は続々と義捐金の寄付を行なっている。大塚ホールディングスグループ会社社員は、日本に勤務する社員や災害で被害に遭われた方々とそのご家族に、多くのお見舞いや励ましの意を表した。

　全世界23カ国・地域で働いている39,000人の社員（そのうち21,000人が日本以外の社員）から寄せられたお見舞いと支援の申し入れが多数届いていることから、その思いをしっかりと届けるため、大塚ホールディングスは全体社員の総意として、一人あたり1万円に相当する金額（3億9,000万円）を義援金として、日本赤十字社を通じて支援することとした。本支援が被災地の一日も早い復興に結びつくことを祈念する。

　今後も、大塚ホールディングスは、一日も早い復興を切に願い、全社を挙げて支援活動を行う決意を表明した。